救援バザーは障害者が担うソーシャルビジネス

久しぶりに豊能障害者労働センターに行くと、みんな元気があふれていました。ゆめ風基金の理事の八幡さんが仙台の支援センターでハイテンションになっていると噂されていますが、それに劣らずの雰囲気でした。いつも、みんなにどんなにせかされても落ち着いているＭさんが、いつもの倍の早口で電話をしていて、少し危ない領域に達しているなと心配するほどでしたが、そこはセンターのいいところで、互いが互いを励まし合い、時にはけなし合って全体としてハイテンションになっても個々のひとの心はリラックスできるようにみんなで配慮していました。
地域でのバザー回収もピークをこえていて、またゆめ風基金の機関紙でも案内してくれたことや独自のネットワークでもよびかけたことで全国各地から続々とバザー用品が送られてきています。「こんな形の応援もできるのね」と、やさしいコメントが添えられていて、とても喜んでいました。
また、豊能障害者労働センター機関紙「積木」の読者によびかけた救援金はすでに３００万円をこえました。

１６年前、阪神淡路大震災被災障害者救援バザーを開いた豊能障害者労働センターの底力は、すでに世代は若返ったにもかかわらず、底流に流れていたことはとてもうれしいことです。
１６年前の救援バザーがきっかけになり、地域に現在も５つのリサイクルショップを持ち、年に何回かのバザーを続けてきたことで、障害者スタッフの仕事が大幅に増えました。お店の運営はすべて障害者がしていますし、事務所の障害者スタッフもバザー用品の回収、仕分け、値段付けと、どんどんベテランになって行き、若い障害者スタッフにそれを伝えて行きました。
そして、なによりも地域の人びとをはじめ、全国のひとびととつながっていることで生まれるリサイクル事業は、障害者の所得をつくりだすだけではありません。
市民の税金を福祉予算という形で国や地方自治体から渡されるお金ではなく、豊能障害者労働センターの活動を応援しようと市民が品物を提供し、障害者がそれを販売し、市民が購入して下さる形で生まれるお金は、わたしたちが夢見ている「助け合い経済」、「恋する経済」をつくりだすことでもあります。

豊能障害者労働センターは貧乏です。年に一度のバザーは赤字を埋める命づなであることは、豊能障害者労働センターを応援するひと、身近にいるひとはみんな知っています。
その豊能障害者労働センターがいま、その収益どころか経費は自前でまかない、バザーの売り上げすべてを救援金にしようとする志に感動をおぼえるのは、わたしだけではないと思うのです。